海外に向けて動画販売したい！おすすめのサイトや作り方、注意点などを解説

「海外へ向けて動画を販売したいけど、どうしたら良いか分からない……」という悩みを持っている人は多いのではないでしょうか。
そこでこの記事では、海外へ向けて動画を販売する方法やおすすめのプラットフォーム、動画販売を始める際の注意点についてご紹介いたします。

本記事を読むことで、国外に向けて動画を販売するための具体的なフローがわかるようになるでしょう。
自社でもつコンテンツを新たな収益源とするために、ぜひ最後まで読み進めてみてくださいね。

動画コンテンツは財産！販売するメリットは？

動画コンテンツの制作には時間や労力がかかりますが、動画を一度作ってしまえばかけたコスト以上の価値をもつ貴重な財産になり得ます。
動画は長期的な資産となって何度も利用できるため、作成した動画を販売したり、繰り返しオンライン配信したりすることで、継続的な収入を得られるでしょう。

また動画販売を国内のみならず国外の市場に広げることは、大きなメリットがあります。
国を越えて動画を販売することで、より幅広い層にリーチして、国内市場だけにとどまらない新たな需要と収益のチャンスが得られるのです。
国内では販売のきっかけがない動画も、海外では思わぬ需要があり、多くの人に購入してもらえる可能性があります。

海外に向けて販売できる動画コンテンツ

販売可能な動画コンテンツには、どのようなものがあるのでしょうか。
まずは国内外で需要がありそうな動画の種類を確認してみましょう。

イベントやスポーツ

新型コロナウイルス流行の時期にオフラインでの音楽イベントが減った反面、ライブ配信は急速に盛り上がりを見せました。
また、かつてはテレビ放送が主流だったスポーツ中継も、インターネットでの配信が普及し、2022年のサッカーワールドカップはネット上で無料生中継されるなど、大きな変化があったことも記憶に新しいでしょう。

イベントやスポーツの動画コンテンツは、日本国内はもちろん海外での需要も非常に高いといえます。
音楽やスポーツは国や言葉を越えて共感を得やすいため、言語問わずにファンを獲得しやすいジャンルです。
特に音楽のライブ配信は、直接イベントに参加しているような感覚になり、世界中のファンを熱狂させます。

さらに音楽やスポーツの動画配信は、ファンクラブやECサイトなど、インターネット上の専用ページへ誘導しやすいというメリットがあります。
動画販売からの収益だけでなく、ファンクラブ会費や関連商品からの追加収益も期待できるでしょう。

エンタメ

アニメやドラマ、バラエティ番組、映画などのエンタメ分野も、動画販売のなかで人気のあるジャンルです。

国内はもちろんですが、海外からも、異文化のコンテンツに触れたいという層から需要があります。
特に日本独自の文化や風景を反映した作品は、海外の視聴者に新しい体験を提供するきっかけとなり、異文化理解の架け橋にもなるでしょう。

ただし動画コンテンツは不正ダウンロードやアップロードの対象になりやすいため、デジタル著作権管理（DRM）を用いた動画販売システムを利用し、不正利用を防止しながらサブスクリプション形式で販売するのが一般的です。

さらにメイキング映像や過去番組の見逃し配信など特典映像を提供することで、コンテンツにさらなる価値を持たせられます。
サブスクリプション形式であればユーザーは定額料金を支払うだけで、いつでも好きなだけコンテンツを楽しめるでしょう。

レッスンやセミナー

エンタメのみならずレッスンやセミナーなど、学習や趣味、トレーニングに関する動画にも需要があります。
特に日本の言語学習や専門技術などの分野は海外からの関心が高く、異文化の知識や技術を学びたい層が購入を検討してくれるでしょう。

こういったユーザーは非常に熱量高く動画を探していることが多いため、特定の需要を持つ海外のターゲットに届きやすいです。

レッスンやセミナー動画配信には、オンデマンド配信とライブ配信という2つの形式があります。
オンデマンド配信では、ユーザーは編集された動画を好きな時間に見ることができ、自分のペースや都合に合わせて学べます。
一方でライブ配信では、双方向のコミュニケーションができ、リアルタイムで質問したり、受講生同士が交流したりすることが可能です。

日本ならではのコンテンツ

ここまで動画販売で人気なコンテンツを紹介しましたが、特に海外向けの場合は日本らしさを感じさせるコンテンツをおすすめします。
例えば書道や日本舞踊、空手など伝統芸術や文化を学ぶレッスン動画は、海外の人々にとって新鮮で、興味を引くものです。

さらに日本の観光地を紹介する動画や切符の買い方、バスの乗り方などを説明する実用的なガイド動画も、日本旅行前の情報収集に役立ちます。

日本ならではのコンテンツは、日本の伝統や文化を深く理解したいと思っている海外のユーザーに需要があり、特別な価値を提供することが可能です。
日本から海外に向けて発信する動画コンテンツは、単に情報を伝えるだけでなく、日本の文化や伝統に対する理解と興味を深め、国際的な交流を促す役割も担っています。

海外に向けて動画販売する方法

実際に海外に向けて動画を販売したい場合、どのような手法を選べばよいでしょうか。
ここからはおすすめの方法を3つ紹介します。

有料動画配信サービスで販売する

まず代表的なのは、動画配信サービスに動画を提供し、そのプラットフォームを通じて販売することにより、収益を得る方法です。
動画配信サービスと提携することで、自社だけでアプローチできない幅広い視聴者層に届けることができ、動画の認知度を高め、大きな収益増加が期待できます。

ただし動画を有料動画配信サービスに提供できるのは、動画の価値が認められた場合のみです。
また売上の一部を手数料としてプラットフォーム側が持っていくため、収益分配については譲歩する必要があります。

もうひとつの重要な点は、動画の再生数や顧客データがあまり提供されないため、そういった情報をマーケティングに活用できないことです。
どれだけ動画が視聴されたのか、どれだけのユーザーに届いたのか、リアルタイムに具体的な数字を知りたくても収集できないことがあります。

また海外向けに動画を発信したい場合は、対象地域で人気のある動画配信サービスを利用することが重要です。
単に国内で有名なプラットフォームを選ぶのではなく、地域ごとの視聴習慣や好みを理解して、適切な配信サービスを選ぶことが成功への鍵となります。

自社サイトやSNSで販売する

動画配信プラットフォームへ提供する以外に、自社サイトやブログ、SNSで動画を販売する方法もあります。
この方法のメリットは、システム利用料や販売手数料、動画配信サービスへの分配が不要のため、得られた収益を全額確保できることです。
また動画コンテンツさえ用意すれば、すぐに販売開始できるため、素早く市場に打ち出せるでしょう。

しかし自社サイトで販売する場合、決済処理や顧客獲得のためのマーケティング活動など、販売に関わるすべてのプロセスを自社でやらなければならないため、それだけ労力と時間が必要です。
また購入者による無許可での動画共有のリスクや、顧客情報管理が煩雑になる点も懸念として挙げられます。

海外向けに販売する場合は、対象となる地域の言語を使ったコンテンツ制作・マーケティングが必要です。
動画の内容を翻訳したり、海外のSNSで告知したりする工数が増え、結果的にコストが増加する可能性もあります。
さらに各地域の法律や決済システムの違いに対応する必要もあり、海外市場での販売は複雑になるでしょう。

自社で動画販売サービスを運営する

最後に紹介するのは、自社で動画販売用のWebサイトやアプリを準備する方法です。

具体的にはPLAY VIDEO STORESのような、既存の動画配信サイト構築サービスを利用することで、決済手数料やシステム利用料のみで、簡単に自社専用の動画販売サービスを立ち上げられます。

こういったサービスを使えば1から自社サイトを整える必要はなくなり、さらに自社のコンテンツだけを展開できるため、ほかの動画に埋もれる心配もありません。
またサイトのレイアウトやデザインを、比較的自由にカスタマイズできる点も魅力的です。

海外に向けて動画販売できるおすすめのサイト

ここからは、動画配信サイトを構築できるおすすめのサービスを紹介します。
それぞれのメリットとデメリットを理解して、自社に合ったものを選びましょう。

PLAY VIDEO STORES

PLAY VIDEO STORESは動画販売サイトの立ち上げに必要なあらゆる機能を備えており、初期費用が無料であるため気軽に始められます。
動画の配信や販売だけでなく、売上の分析までワンストップで行える点も魅力的です。

特に海外向けの販売を考えている場合は、クレジットカード決済やPayPayなど、各国でニーズが異なる複数の決済方法を利用できます。

また、オンデマンド配信とライブ配信の両方に対応しており、さまざまな販売プランによる収益化が期待できるでしょう。

売上や動画の視聴状況を詳細に分析できるアナリティクス機能も充実しているため、販売戦略の最適化やマーケティング活動の効果測定も可能です。

ULIZA

ULIZAは、500社以上のさまざまな業種で利用されている動画配信プラットフォームです。
セミナーなどのオンデマンド配信やライブ配信に特化。

海外向けに配信する場合は、対象となる地域の言語への対応が必要になるでしょう。
そこで便利なのが、ULIZAの音声多重と多言語字幕機能です。
この機能を使うことで、ユーザーは音声言語と表示字幕を簡単に切り替えられます。

ULIZAは包括的なサービスによって、国内外を問わず幅広い業種での動画配信ニーズに応えられるプラットフォームです。
多言語対応の技術力とサポート体制を活かして、海外に向けた動画配信の成功確率を高められるでしょう。

Vimeoオンデマンド

Vimeoオンデマンドは、2億人以上のユーザーが利用しており、高品質な動画を配信してビジネスに活用できる動画配信プラットフォームです。
YouTubeと異なり、広告なしで動画を再生できるため、ユーザーはより快適に視聴できます。

また動画の不正共有を防ぐ仕組みなど、さまざまな機能が備わっており、コンテンツ制作者にとっても非常に価値のあるプラットフォームです。

Vimeoオンデマンドは全世界へ販売できるため、海外へ向けて動画販売を行う際には選択肢のひとつとなるでしょう。

Shutterstock

Shutterstockは海外で広く認知されている写真、動画、音楽の販売プラットフォームです。
報酬がユーザーレベルによって決定されるシステムを採用しており、売上に応じて報酬率が変動します。

このサービスの魅力は、全世界150カ国以上にユーザーがおり、グローバル展開していることです。
多言語に対応しているため、さまざまな国や地域の消費者にアプローチできます。
またスマートフォンアプリから簡単に動画をアップロードできるため、世界中のどこからでも素早くコンテンツを提供可能です。

Filmuy

Filmuyは初期費用や月額料金をかけずに始められる動画販売サービスです。
Filmuyでは月額見放題のストリーミングサービス、レンタル、セット販売、ダウンロード販売など、さまざまな販売形式をサポートしており、幅広いプランを実現できます。

またオリジナルのショップデザイン機能を利用して、ロゴや背景などを自由にカスタマイズし、ブランドイメージを前面に押し出した独自の販売サイトが作成できるのも魅力のひとつでしょう。

さらにクレジットカード、Amazon Pay、Apple Payなど多くの決済方法に対応しているため、世界中どこからでも購入しやすい設計になっています。

海外に向けて動画販売するときの注意点

最後に、海外に向けて動画を販売するにあたっての注意点を解説します。
国内での常識やルールにとらわれず、販売したい地域について理解するように心がけましょう。

字幕・翻訳をつける

海外向けに動画販売する際は、まず第一にコンテンツを多言語対応させることが欠かせません。

一度日本国内で公開した動画を海外に展開する場合でも、新たに海外向けに動画制作する場合でも、まずは対象地域の言語で理解してもらえるように調整しましょう。

具体的には、動画に字幕をつけたり、視覚的にわかりやすいイラストや説明を添えたりするのがおすすめです。
字幕をつけることで、聴覚障害を持つ視聴者にもアクセスしやすくなるなど、より広い視聴者層へのリーチが可能になります。

また翻訳のクオリティも非常に重要です。
機械的な直訳に頼るのではなく、対象となる地域や文化的背景を理解して、背景に合わせた自然な翻訳を心がけましょう。
場合によっては、その言語のプロに翻訳を依頼するのをおすすめします。

文化的背景や情勢に注意する

海外向けに動画を販売するときには、対象地域の文化的背景や政治情勢への深い理解と配慮が重要です。
異なる文化や価値観を持つ地域へのコンテンツ提供は、意図せず不快感を与えたり、誤解を招いたりするおそれがあります。

思いがけない誤解を避けるため、文化的感受性を持ち、地域の政治情勢を踏まえたコンテンツ制作・編集を心がけましょう。

文化的配慮が欠けると、不適切な表現やステレオタイプに基づく内容が含まれてしまうことがあります。
特に、特定の宗教的シンボルや文化的慣習を誤って描写したり、敬意を欠いた表現をしたりすることは、視聴者からの大きな反感を買う原因になり得ます。

また政治情勢にまつわる敏感なテーマを含む場合も、慎重な扱いが必要です。
政治的に不安定な地域では、コンテンツが禁止されたり、販売者が法的問題に直面したりするリスクもあります。

したがって海外に動画販売を展開する場合は、文化的背景や政治情勢に注意することが欠かせません。

著作権関連の法律を確認する

海外向けに動画を販売するときは、対象となる地域の著作権法を事前に理解して、必ず遵守しましょう。
国によって著作権に関するルールが異なるため、海外での販売活動は、それぞれの地域の法律や規制に従わなければなりません。

自社コンテンツが対象地域の法律に違反しないようにするためには、まず著作権法を確認して、それから配布許可や使用権の取得、著作権表示の適切な方法を把握しましょう。
また、もし動画内で第三者の作品を使用する場合には、使用が許可されているかどうか確認する必要があります。

さらに国際的な著作権侵害を避けるため、国際著作権保護条約や二国間協定にも留意が必要です。
世界知的所有権機関（WIPO）などが定めている規範や協定に従うことで、グローバル市場におけるコンテンツ保護が強化されます。

もし複数の国で販売を考えている場合は、法律専門家のアドバイスを受けることが、のちに生じ得る問題を防ぐための最善の手段となるでしょう。

海外ユーザーに向けた集客方法を考える

海外向けに動画を販売するときは、動画を販売したい地域をターゲットとした特有の集客戦略が不可欠です。
国内のマーケットと異なり、海外でのプロモーションは、対象地域で主流のSNSやマーケティング手法を理解して、その手法を用いる必要があります。

例えば中国ではWeChatやWeibo、インドではWhatsAppが主流なSNSです。
対象地域で人気のSNSを通じてユーザーにアプローチすることで、効果的な集客が可能となるでしょう。

また地域特有のイベントや祝日に合わせたプロモーションを行うことも、集客効果を高める戦略のひとつです。
例えばブラックフライデーやシングルデーなど、特別なショッピングイベント期間に合わせたプロモーションは多くの注目を集めます。

海外に向けて動画コンテンツを販売するにあたって、成功するための鍵は、対象地域の文化や消費者行動を深く理解して、それに沿った戦略を採ることです。
地域に最適化されたアプローチを行うことで、海外市場での動画販売でも大きな成功を収められます。

まとめ

本記事では、海外市場に向けて動画を販売したい人へ向けて、具体的な方法やおすすめのプラットフォーム、注意点などを解説しました。

海外向けに動画を販売する際は、まず適切な方法とプラットフォームを選択することが重要です。
そして対象地域の文化的背景や政治情勢を深く理解して、配慮することも欠かせません。

この点に留意するだけで一度制作して眠っていた動画コンテンツを、さらなる収益獲得のきっかけにできます。

動画配信プラットフォーム「ULIZA」や、動画配信サイトを構築できるプラットフォーム「PLAY VIDEO STORES」のようなサービスを利用して、スムーズな動画販売への一歩を踏み出しましょう。