動画販売の方法は？種類やそれぞれの注意点を解説

オンラインレッスンやセミナーなど、動画コンテンツさえ用意できれば始められる動画販売は、近頃トレンドとなっています。コロナ禍ではイベントが軒並み中止され、これまでリアルな場で行っていた事業を動画に切り替える企業も増えました。

Youtubeの普及なども手伝って、動画コンテンツの需要は今後も拡大する見込みです。では、これから動画販売を始めたいと考えた場合は、どうしたらいいのでしょうか。今回は、動画販売の種類や方法、それぞれに注意点などについて紹介します。

販売されている動画コンテンツの種類

一口で動画販売といっても、その種類は無数にあります。販売されている動画コンテンツには下記のようなものがありますが、ほかにもさまざまなものが販売されています。

＜販売されている動画コンテンツの例＞

• スポーツの試合や音楽ライブなどの配信
• 映画やドラマなどの動画コンテンツ
• フィットネスや英会話など習い事のレッスン
• 学習塾などのオンライン授業
• 資格取得などのeラーニング
• オンラインセミナー
• 個人向け動画コンテンツ

動画コンテンツを販売する形態

オンラインで動画コンテンツを販売する際には、「配信型」「買切型」のいずれかの販売形態をとることになるでしょう。どちらを選ぶかによって販売の方法や注意点は変わるため、それぞれの特徴を理解しておいてください。

配信型

配信型の動画販売とは、動画コンテンツを視聴する権利を販売するものです。ストリーミングとも呼ばれ、ユーザーは動画販売の権利を購入し、端末にはデータをダウンロードせずに、データを受信しながら同時に再生・視聴する方式です。

買切型

買切型とは、ユーザーが動画コンテンツのデータを購入し、保有する形態です。日本のサービスではあまり見かけませんが、EST（Electronic Sell Through）といって、海外の配信サービスでは普及しています。一度購入すると期限なく無制限に視聴できるのが特徴です。

ただし、販売する側はデータの拡散やコピーなどを防止する策を講じなければなりません。

動画販売におけるユーザーの支払方法

動画を販売する場合、ユーザーの購入方法は「都度課金制」と「サブスクリプション」の大きく2種類に分けられます。それぞれの特徴について見ていきましょう。

都度課金制

都度課金制とは、購入ごとに支払いが発生することで、主に見たいものだけ購入する買切型の動画販売の支払方法です。公演ごとに視聴権のあるライブや、資格取得のためのレクチャー動画などさまざまな動画コンテンツで利用されています。

都度課金制は、ユーザーにとって購入のハードルが低く購入されやすい、見放題に対応していない動画も販売できるといった点でメリットがあります。ただし、継続して購入してもらうためには工夫が必要です。

サブスクリプション

サブスクリプションは一定期間の利用料を支払うもので、最近増加している支払方法です。ユーザーは固定料金を支払っているあいだは、動画がいつでも見放題です。一部、サブスクリプションサービスに加入していても、新作の映画やドラマなどは都度課金制で購入する場合もあります。

販売側としては、サブスクリプションの場合、安定して収入が得られるというメリットがあります。しかし、魅力的なコンテンツが安定してそろっていないと、解約されるリスクが高いでしょう。

動画を販売する方法

動画コンテンツの販売方法は、大きく分けて3種類です。それぞれの概要と、メリット・デメリットを紹介します。

有料動画配信サービスで販売する

NETFLIXやHulu、U-NEXTといった有料動画配信サービスに作ったコンテンツを提供し、それらのサービスで動画を販売、収益の分配をしてもらうという方法があります。知名度の高いサービスに動画を出せば、その分認知が拡大し大きな売上の可能性が広がります。

ただ、これらのサービスに誰でも動画を提供出来るわけではありません。サービス側に動画の価値を認めてもらう必要がありますし、売上も半分程度はサービス側のものになることが多いです。

また、動画の再生数や顧客データなども提供されません。集客力の強いサービスであれば売上は期待出来るかもしれませんが、顧客データ等を用いたマーケティングは出来ないと考えておいたほうが良いでしょう。

自社サイトやSNSで動画を販売する

自社サイトやブログ、SNSなどで動画を販売する方法もあります。動画の概要を説明し、購入希望者とやりとりし、動画をダウンロードしてもらって販売します。

自社サイトやSNSなどで販売する場合、システムの利用手数料などはなく、販売手数料などもかかりません。動画コンテンツさえあれば、すぐに販売が可能です。

ただし、決済等のやりとりや、動画を見つけてもらうための集客は、すべて自分で行う必要があります。購入後に動画コンテンツを勝手に拡散されてしまうリスクがあり、顧客情報の管理なども煩雑になる可能性があるでしょう。

また、Youtubeなど有料販売が規約で禁止されているサービスもあります。

自社で動画販売サービスを運営する

自社で動画販売サービスを作成し、動画販売を始めるという手段もあります。一からWebサイトやアプリを開発するのはコストも時間もかかりますが、「PLAY VIDEO STORES」のような、動画配信サイトを構築するサービスを利用すれば、決済手数料とシステム利用料だけで自社の動画販売サービスを運営することができます。

立ち上げた動画販売サービスに並ぶのは自社の動画コンテンツだけですから、他人の動画に埋もれてしまう心配がありません。比較的自由にサイトのレイアウトやデザインができ、決済代行が利用できる点も、自社で構築できるサービスを利用するメリットでしょう。動画の再生数や顧客情報を自分たちで管理し、マーケティングや分析に活用することも可能です。

デメリットとしては、集客は自社で頑張る必要があるという点です。NETFLIXやAmazonなどであれば、サービス自体に集客力がありますが、自社サイトで動画販売を行う場合は自社HPやSNSなどでの集客を自分達で行う必要があります。

自社サービスで動画販売しよう

動画販売はどのような方法で行うかで、メリット・デメリットがあります動画販売の目的に応じて何が自社に合っているか検討してください。

「PLAY VIDEO STORES」は、動画配信・販売・分析に必要な機能をオールインワンで提供するサービスです。会員限定で動画コンテンツを月額販売することも、単品販売することもできます。自社で動画販売サービスを持つことをお考えの際には、ぜひお問い合わせください。