動画販売サービスとは？活用のメリットや選び方を解説

新たなビジネスとして動画販売を始めたい場合、動画販売サービスを活用するのが一般的です。しかし、動画販売サービスとは何か、そのメリット・デメリットについてよくわからないという人も多いかもしれません。

本記事では、動画販売サービスのメリット・デメリットや、動画販売を行う際の必須知識であるDRMのほか、利用するサービスを選ぶポイントなどについて解説します。

動画販売サービスとは、動画データの販売専用サービスのこと

動画販売サービスとは、動画データの販売を専用に扱うプラットフォームのことです。

近年、有料動画の需要は急速に拡大しています。株式会社ICT総研の「2023年 有料動画配信サービス利用動向に関する調査」（2023年4月）によると、有料動画配信サービスの利用者数は2018年末に1,750万人、2020年末に2,630万人、2022年末に3,390万人と増え続けており、2025年には3,900万人に達する見込みです。

また、5Gや光回線などの高速通信の普及も進み、動画視聴がより快適になる環境が整ってきていることから、今後さらに動画の利用者は増えるでしょう。

このような傾向から、「動画で新しいビジネスを始めたい」という企業・店舗も増加しており、動画販売サービスの活用が注目を集めています。

動画販売サービスには、Amazon Prime VideoやNetflixのようにプラットフォームに動画を預けて販売するタイプとと、自社で動画販売サイトを構築できるタイプがあり、サイト構築型の代表的な動画販売サービスのひとつとして「PLAY VIDEO STORES」が挙げられます。

動画販売サービスは、音楽・スポーツのライブ配信、オンラインセミナーやオンラインサロン、eラーニング、映画・ドラマなどの販売で活用されています。

ネットショップと同様、会社の規模や業種に関係なく動画販売ができることから、参入しやすいビジネスといえます。

動画販売の方法は？種類やそれぞれの注意点を解説

動画販売サービスを利用するメリット

動画の販売には、動画販売サービスを利用しない方法も考えられますが、サービスを利用することで、手軽かつ安全な動画の販売が可能です。動画販売サービスを利用するメリットとしては、主に下記の3点を挙げることができます。

＜動画販売サービスのメリット＞

• 動画の販売が簡単にできる
• サービスのタイプによっては集客も期待できる
• 不正コピーや転売が防止できる

動画の販売が簡単にできる

動画販売サービスを利用すれば、Web上で動画販売サイトを作る知識を身に付けていなくても、簡単に動画販売ができます。

動画販売サイトをゼロから自社で構築する場合には、多くの時間と知識が必要です。制作会社や開発会社に依頼すると、数千万円から数億円の費用がかかってしまうこともあります。また、決済代行会社との連携などを行う必要もあります。

一方、動画販売サービスは、あらかじめ用意されたデザインテンプレートを活用したり、動画販売に最適化されたシステムを利用したりできるため、難しい作業や高いコストは必要ありません。

サービスのタイプによっては集客も期待できる

この点、AmazonやNetflixなどの大手動画販売サービスであれば、動画や映像に興味がある人が既に集まっているので、集客しやすいというメリットがあります。

不正コピーや転売が防止できる

動画を販売する上で最も気をつけなければならないのが、不正コピーや転売です。特に動画データのダウンロードを許可する場合には、注意しなければなりません。

大手の動画販売サービスであれば、不正コピーや流出を防ぐ暗号化やDRMという技術に対応していることがほとんどです。ダウンロードができないようストリーミング再生のみにしたり、画面キャプチャができない仕組みを設けたりといった配慮もされているので、安心して利用できます。

動画販売サービスを利用するデメリット

動画販売サービスには、下記のようなデメリットもあります。手軽で便利な反面、一定のコストと制約があることは覚悟しておきましょう。

＜動画販売サービスのデメリット＞

• 販売手数料がかかることが多い
• 販売サイトの自由な編集が難しい

販売手数料がかかることが多い

動画販売サービスでは、月額費用だけでなく動画が売れるたびに販売手数料がかかるのが一般的です。販売手数料は販売価格の1～4割に設定されていることが多く、サービスによっては利益率が低くなるので注意が必要です。

販売サイトの自由な編集が難しい

動画販売サービスでは、サイトデザインで自社のオリジナリティを出すには限界があります。Netflixなどの動画販売サービスではデザインの自由度がほとんどなく、自社のチャンネルのデザインを編集することができない場合が多いからです。自社の独自性をアピールできず、ほかの多くのコンテンツの中で、自社の動画が埋もれてしまうことも考えられます。

もっとも、サイト構築型の動画販売サービスであれば、テンプレートの中からデザインを選ぶことができるなどデザインの融通がきくため、自社の独自性を出しやすいといえます。

動画販売をするなら覚えておきたいDRM

動画を販売するときには、DRMを知っておくと安心です。DRMとは「デジタル著作権管理」という意味で、動画や音声などのデジタルコンテンツを保護する技術のこと。DRMの技術を利用すると、不正な利用やコピー、流出を防ぐことができます。

販売した動画が不正コピーなどによって拡散されると、本来得られるはずだった利益が得られなくなるので、大きな損失になります。販売の機会を失うだけでなく、金銭を払って動画を購入した顧客からの信頼を失ってしまうことにもなりかねません。そのため、動画販売をするときには、DRMで保護することが重要です。

動画を販売する際のサービス選びのポイント

動画を販売したい場合、利用するサービスは慎重に選ばなければなりません。主に、下記の2点を意識して検討するといいでしょう。

＜動画販売サービス選びのポイント＞

• 商用利用ができない動画配信サービスを選ばない
• 機能やサポート体制は十分か確認する

商用利用ができない動画配信サービスを選ばない

動画を販売したいと考えたときに、商用利用ができない無料の動画配信サービスを選んでしまうケースがあります。例えば、YouTubeで商用利用をしてしまうと、規約違反となってアカウントが突然停止されるおそれがあります。動画が公開できなくなるだけでなく、ブランドイメージが低下したりフォロワーからの信用が失われたりする可能性もあるため、注意が必要です。

もちろん、動画を販売したい事業者のために用意された動画販売サービスであれば、商用利用に問題はありません。

機能やサポート体制は十分か確認する

動画販売サービスを選ぶときには、月額費用や販売手数料などのコストを重視しがちです。もちろんコストは大切ですが、機能やサポート体制もしっかり確認してください。というのも、契約してから「使いたい機能がなかった」と判明すると、その機能を備えたプラットフォームを探し直す手間が発生してしまうからです。また、DRMに対応しているかなど、セキュリティ面も忘れずに検討する必要があります。

動画販売サービスを選ぶ際は、必要な機能をあらかじめ整理しておくのがおすすめです。

機能やセキュリティを確認して、自社に合った動画販売サービスを選ぼう

動画を販売するときには、自社に合った機能を備えていて、さらに不正コピーや流出なども防げる仕組みが必要です。動画販売サービスはセキュリティ対策が実施されており、オプションでDRMを導入できるものもあるため、安心して利用できるでしょう。

中でも、万全なセキュリティで利用できるのがPLAY VIDEO STORESです。PLAY VIDEO STORESでは、自社ブランド専用の動画配信サイトが作れます。そのため、投稿型のサービスのようにほかの動画に埋もれてしまうことがありません。購買履歴をマーケティング施策に活用できるのも大きなメリットです。

デモサイトでのお試しもできるので、動画の販売を検討されている場合はぜひお気軽にご相談ください。