動画制作を内製化するには？メリット・進め方・ポイントを解説

動画制作を外注すると撮影や編集を任せられる一方、制作本数が増えるほど費用や納期が課題になります。

社内研修やマニュアル、採用、営業、商品紹介などで継続的に動画を使う企業では、費用や制作期間を抑える方法として、動画制作の内製化が注目されています。

ただし、機材や担当者をそろえるだけでは、長く続けられる体制にはなりません。

制作基準や運営体制を整え、撮影・編集の知識を社内で共有するとともに、完成後の管理や配信まで考える必要があります。

本記事では、動画制作を内製化するメリットや基本工程、定着させるための考え方、動画の管理・配信方法まで解説します。

動画制作の内製化とは

動画制作の内製化とは、制作会社へ任せていた業務の一部または全部を、自社の人員や設備で進める体制へ切り替えることです。

企画、構成、撮影、編集、確認などを自社で担いますが、すべての工程を一度に移す必要はありません。

企画や簡単な編集だけ社内で行い、専門的な撮影を外部へ任せる方法もあります。

動画の用途や制作本数、担当者の経験、求める品質に応じて、自社で行う範囲を決めましょう。

自社制作と外注制作の違い

動画の自社制作と外注制作では、費用、納期、専門性、修正のしやすさなどに違いがあります。

自社制作は、撮影機材や編集ソフトなどの初期費用がかかるものの、制作本数が増えるほど1本あたりの制作費を抑えやすくなります。

また、社内で制作工程を調整できるため、商品情報や業務手順の変更にも対応しやすく、日程調整にかかる時間も減らせます。

さらに、公開後に内容を差し替えたい場合も、社内で対応できる体制があれば修正を進めやすいです。

一方で、撮影や編集の知識を持つ人材が必要になり、担当者の育成や制作時間の確保が求められます。

経験が少ない場合は、映像や音声の品質、編集表現などにばらつきが生じる場合もあるでしょう。

外注制作は、制作会社の撮影・編集ノウハウを取り入れられるため、広告やブランド動画など、専門的な演出や高い品質が求められる映像に向いています。

ただし、企画や撮影、編集などの内容に応じて制作費が発生し、修正のたびに追加費用や確認期間が必要になる場合があります。

また、制作会社との打ち合わせやスケジュール調整が必要になるため、自社制作より納期が長くなるケースもあります。

制作頻度、品質、予算、社内の人員を踏まえ、内製と外注を使い分けましょう。

内製化に向いている動画の種類

内製化に向いているのは、継続して制作する動画や更新頻度の高い動画です。

業務マニュアル、社内研修、商品説明、営業用動画、採用向けコンテンツ、社内のお知らせなどが挙げられます。

とくにマニュアルや研修動画は、業務手順や制度の変更に合わせて修正する機会が多く、社内で制作できると更新がスムーズに行えます。

一方、高度な撮影技術や演出が必要な広告、ブランド動画、大規模な撮影を伴う映像は、外部へ任せる方法が有効です。

制作頻度と求める仕上がりを基準に、内製化する動画を決めましょう。

動画制作を内製化するメリット

動画制作を内製化すると、外注費や依頼の手間を削減でき、情報の変更にも社内で素早く対応できます。

また、企画や編集を繰り返す中で、構成の考え方や撮影方法などの知識を社内へ残せる点も利点です。

継続して動画を制作する企業では、費用だけでなく、制作期間や修正のしやすさ、社内へ知識を残せる点も含めて判断しましょう。

制作費用ややり取りの手間を抑えられる

動画制作を内製化すると、制作会社へ依頼するたびに必要となる見積もり、発注、打ち合わせ、修正依頼などの工程を省けます。

また、研修動画や商品説明、社内マニュアルのように制作本数や更新回数が多い場合は、継続するほど外注費との差が出やすくなります。

ただし、内製にはカメラやマイク、編集ソフトなどの導入費用と、担当者の作業時間が必要です。

年間の制作本数や作業時間を整理し、外注費と内製でかかる費用を比較して判断しましょう。

自社のタイミングで素早く編集できる

動画を社内で制作できれば、商品仕様や業務手順の変更を短期間で反映しやすくなります。

マニュアルの一部を差し替える場合や新商品の説明を加える場合も、外部との日程調整を待たずに進められるでしょう。

ただし、公開を急いで誤った情報を載せると、再編集が必要になります。

公開前の確認項目と承認担当者を決め、制作速度と内容の正確さを両立させましょう。

自社らしい表現と制作ノウハウを蓄積できる

商品や業務をよく知る社員が制作へ関われば、現場の知識や顧客から寄せられる質問を動画へ反映できます。

採用動画では職場の雰囲気、業務マニュアルでは現場で間違えやすい操作など、自社ならではの情報も盛り込めます。

また、制作を重ねることで、構成、撮影、編集に関する知識を社内へ残せます。

ただし、担当者だけが知識を持つ状態は避け、制作手順やテンプレート、機材設定などを共有しておきましょう。

動画制作の基本的な工程

動画制作は、目的設定、企画、構成、撮影、編集、確認の順で進めます。

最初に「誰に何を伝え、視聴後にどうしてほしいのか」を整理すると、撮影内容や構成を決めやすくなります。

複数人で制作する場合は、各工程の担当と期限も決めておきましょう。

一連の手順を社内で共有しておけば、次回以降の制作にも活かせます。

企画と構成を作る

企画の工程では、誰に向けて何を伝えるのか、視聴後に取ってほしい行動を決めます。

たとえば、社内研修なら「新しい業務手順を理解し、実際の業務で実践してもらう」といった目的を設定できます。

商品説明なら「商品の特徴を理解してもらい、問い合わせにつなげる」など、動画を見た後の行動まで考えておくと内容を組み立てやすくなります。

あわせて、社内の動画配信サイト、Webサイト、SNSなどの公開場所と動画の長さを決めれば、盛り込む情報を絞り込みやすくなるでしょう。

また、スマートフォンで短時間に見る動画と、社内研修として30分程度視聴する動画では、構成の考え方も変わります。

方向性が固まった後は、話す内容や映像の流れを台本へまとめ、撮影する場面や使用する資料まで具体化しましょう。

出演者が話す内容だけでなく、どの場面で資料を映すのか、テロップを入れるのかまで決めておくと、撮影後の編集もスムーズに進められます。

研修動画なら、対象者の知識や経験に合わせて説明の順番や事例を組み立てましょう。

情報を詰め込みすぎると動画が長くなり、伝えたい内容もぼやけがちです。

一つの動画で扱うテーマを絞り、目的に沿って構成を組み立てれば、撮影や編集も進めやすくなります。

機材と撮影環境を整えて収録する

撮影では、カメラ、マイク、三脚、照明などを用意し、映像と音声を安定して収録できる環境を整えます。

社内向けの短い説明動画であれば、スマートフォンやパソコンのカメラで撮影する方法もあります。

一方、商品紹介や採用向けの映像など、一定の品質が求められる動画では、外付けカメラや照明を用意したほうが完成度の高い仕上がりとなるでしょう。

とくに音声は内容の理解に大きく影響するため、空調の音や周囲の話し声が入りにくい場所を選ぶことが基本です。

映像がきれいでも、声が小さい、反響して聞き取りにくいといった状態では視聴者の負担になります。

人物を撮影する場合は、背景への映り込みや顔の明るさにも気を配りましょう。

また、社内資料、社員の名札、パソコン画面など、公開する必要のない情報が背景に入っていないかも確認します。

三脚でカメラを固定し、照明で明るさを補えば、映像のぶれや暗さを抑えられます。

商品説明や作業手順の動画では、手元や商品が見切れない画角に調整し、細かな動きまで映る位置から撮影しましょう。

収録前には短いテスト撮影を行い、雑音、明るさ、画角、音量に問題がないか確かめておくと、収録後の失敗や撮り直しを減らせます。

編集と確認を行う

撮影後は、不要な場面をカットし、テロップや図表、BGM、字幕などを加えて動画を仕上げます。

説明が複雑な箇所には図表を入れ、音声だけでは伝わりにくい部分には字幕を加えると、要点を追いやすくなるでしょう。

作業手順を説明する動画では、操作する場所を図形や文字で補うと、どこを見ればよいのか分かりやすくなります。

一方、テロップやBGMなどの演出を増やしすぎると、伝えたい情報より装飾が目立つ場合があります。

演出は動画の内容を理解するために必要な範囲へ抑えることが大切です。

編集後は、説明内容に誤りがないか、映像と音声のタイミングがずれていないかを確認します。

BGM、画像、イラスト、映像素材などを使用した場合は、著作権や利用条件にも注意しましょう。

社外の素材を利用する際は、企業の動画で利用できる条件になっているか、公開範囲に制限がないかも確認する必要があります。

音声がBGMに埋もれていないか、場面によって音量が大きく変わっていないかも、公開前に確認しましょう。

内容に関係する部署や責任者による確認も欠かせません。

最後に必要な承認を受け、修正漏れや誤った情報が残っていない状態で公開します。

動画の内製化を定着させるためのポイント

内製化を続けるには、撮影や編集の技術だけでなく、担当者が変わっても制作を続けられる体制が必要です。

制作ルールやマニュアルがないと、担当者によって品質が変わり、作業方法も個人に偏ってしまいます。

制作基準、担当体制、情報共有の方法を決め、複数人で運用できる環境を整えましょう。

制作ルールの統一

動画制作を複数の担当者で進める場合は、解像度、尺、フォント、色、ロゴ、字幕、音量、ファイル名などの基準をガイドラインにまとめ、担当者が変わっても仕上がりに差が出にくい状態を作りましょう。

社内研修、マニュアル、商品紹介などで表記やデザインがばらつくと、動画ごとの印象が変わってしまいます。

また、動画ごとに担当者がフォントや色を決める運用では、制作のたびに判断が必要になり、作業時間や手間が増加します。

そこで、用途に応じたテンプレートを作成し、字幕の位置、文字サイズ、ロゴの配置、開始画面、終了画面などを決めておけば、制作時に迷いにくくなるでしょう。

研修動画、操作マニュアル、商品説明では目的が異なるため、動画の種類ごとにテンプレートを分ける方法も効果的です。

たとえば、研修動画では講師名や章タイトルを表示し、操作マニュアルでは手順番号を共通の位置へ表示するなど、用途に合わせて形式をそろえます。

ファイル名についても「制作日・動画名・版番号」などのルールを決めておくと、古いデータとの取り違えを防ぎやすくなるでしょう。

公開前の確認項目も一覧にしておくと、誤字、音量、権利関係、公開範囲などの確認漏れを防止できます。

このように、誰が制作しても一定の基準へ合わせられる状態を作ることが、内製化を長く続けるための土台になります。

属人化を防ぐための運用体制を整える

動画制作を特定の担当者だけに任せると、撮影、編集、公開方法などの知識が個人に偏ります。

そして、担当者が休職、異動、退職した場合に、動画の更新方法が分からなくなる可能性もあります。

繁忙期に担当者の時間を確保できず、公開予定の動画制作が止まるケースも考えられるでしょう。

そのため、複数人で対応できる体制づくりが重要です。

制作手順、使用ツール、機材の設定、編集データの保管場所、公開までの流れ、確認方法などを社内で共有します。

編集ソフトのプロジェクトファイルが担当者のパソコンだけに保存されている状態も避けたいところです。

共有ストレージなどに保存場所を決め、誰が見ても必要なファイルを探せる状態にしておきましょう。

作業手順は文章のマニュアルだけでなく、実際の編集画面を録画した短い説明動画として残す方法もあります。

さらに、定期的な勉強会を行い、撮影や編集で困った点を共有すれば、担当者間の知識差も縮められます。

また、よく使う画面構成や字幕はテンプレートとして保存し、新しい担当者でも同じ形式で制作できるようにしておくとよいでしょう。

複数の社員が同じ手順で撮影・編集・公開まで進められる状態にしておけば、人員が変わっても動画制作を継続できます。

外注との使い分け

動画制作を内製化する場合でも、すべての動画を社内で作る必要はありません。

目的や求める仕上がりに応じて、内製と外注を使い分けることが大切です。

ブランド動画や採用動画、広告用動画など、高い品質や専門的な演出が求められる案件は制作会社へ依頼する方法があります。

大規模な撮影、特殊な照明、複雑なCGなどが必要な動画も、外部の専門スタッフへ任せたほうが社内の負担を抑えられるでしょう。

一方、更新頻度が高く、短期間での公開を優先する社内研修、操作マニュアル、短いお知らせなどは内製に向いています。

月に何本も制作する短い商品説明や営業向け動画も、社内に制作体制を作ることで更新しやすくなるでしょう。

すべてを社内で担うと担当者の負担が増え、本来の業務を圧迫する可能性があります。

制作本数が急に増えた時期だけ編集作業を外注するなど、一部の工程を外部へ任せる方法もあります。

企画の目的、制作本数、公開頻度、予算、社内の人員や技術を踏まえ、自社で対応する範囲と外部へ任せる範囲をあらかじめ決めておくと、無理のない制作体制を維持できるでしょう。

内製した動画を安全かつ効率的に配信する方法

内製した動画は、完成後の保存場所、公開範囲、視聴環境まで含めて管理する必要があります。

担当者のパソコンや部署ごとのフォルダへ分散すると、最新版が分かりにくくなります。

また、社員向け研修などでは、対象者以外が視聴できない設定も必要です。

制作段階から、動画の公開先や管理方法を決めておきましょう。

公開先と視聴できる対象者を決める

動画の公開先を決める際は、自社サイト、会員サイト、社内ポータルなど、用途に合った場所を選び、あわせて視聴できる対象者も設定します。

一般公開のプロモーション動画、会員限定コンテンツ、取引先向け動画、社員研修では、求められる視聴制限が異なります。

商品紹介など広く見てもらいたい動画では一般公開が適しているでしょう。

一方、社員向け研修や社内方針を扱う動画では、社員以外が視聴できない仕組みが必要です。

取引先ごとに見せる内容が異なる場合は、視聴者単位で公開範囲を分ける運用も考えられます。

社内向け動画では、既存の認証基盤と連携できるかどうかも確認したいポイントです。

SSOは、社内の認証基盤と連携し、普段利用している認証情報でログインできるようにする仕組みです。

認証基盤側で社員のアカウントを一元管理している場合は、動画視聴用に別のIDやパスワードを管理する負担を減らせます。

退職や異動の際も、社内のアカウント管理と連動できるため、視聴権限の管理を行いやすくなるでしょう。

ただし、利用できる認証方式は配信システムや社内環境によって異なります。

動画の公開範囲や機密性、社内の認証環境に応じて、パスワード認証、IPアドレス制限、SSO連携などを使い分けましょう。

動画ファイルと公開状況を一元管理する

内製する動画が増えてきたら、ファイルと公開状況をまとめて管理できる環境が便利です。

タイトル、カテゴリ、公開期間、更新日、担当部署などを記録しておけば、目的の動画を探しやすく、現在公開中なのか公開を終えているのかも判断しやすくなります。

社内研修であれば部署や研修テーマ、マニュアルであれば対象となる製品や業務ごとに分類すると探しやすくなるでしょう。

さらに、公開開始日と終了日を管理しておけば、期間限定の動画を公開したままにする事態も防止できます。

また、社内マニュアルや商品説明は、業務手順や製品情報の変更に合わせて内容を更新するケースも少なくありません。

古い映像が残ったままにならないよう、最新版へ差し替えられる管理方法を検討しましょう。

公開期限や担当部署まで記録しておけば、更新時期の見落としも防ぎやすくなります。

動画に版番号や更新日を付ける方法も有効です。

「最新版」「旧版」といった名前だけでは判断しにくくなるため、公開日や改訂日を統一した形式で記録すると管理がスムーズになります。

制作本数が増えても、どの動画が最新版なのかを一目で判断できる状態にしておけば、古い情報を誤って配信するリスクを抑えられるでしょう。

社内制作した動画の配信には「ULIZA」がおすすめ

動画配信プラットフォーム「ULIZA」では、社内で制作した動画の登録、管理、公開を一つの環境で進められます。

制作した動画をひとつの配信環境へ集約すれば、担当者や部署ごとに保存場所が分かれ、公開方法がばらばらになる状態を避けられます。

ULIZAは、動画の管理だけでなく、配信先となる視聴ページやサイトを用意する運用にも対応しています。

社員向け研修、マニュアル、会員向けコンテンツなど、対象者を限定した動画では、視聴者を管理する仕組みも重要です。

ULIZAでは、ユーザー名・パスワードによる認証、IPアドレス制限、認証基盤との連携など、公開範囲に応じたアクセス制御を組み合わせた運用を実現できます。

利用する認証方式や連携方法は契約内容やシステム構成によって異なるため、自社で必要となる公開範囲や認証環境を整理したうえで確認しましょう。

公開した動画に修正が必要になった場合は、既存コンテンツの動画ファイルを新しい動画へ差し替えることで、公開する版を管理しやすくなります。

研修制度や業務手順が変わった際にも、古い動画と新しい動画が複数の場所へ分散する状態を避けられるでしょう。

動画本数が増えると、制作そのものだけでなく、登録、分類、更新、公開、視聴制限といった管理作業も増えていきます。

制作担当者が個別にファイルを管理するのではなく、配信環境へ集約することで、動画の所在や公開状況を社内で共有できます。

社内で動画を継続的に制作し、登録から管理、公開、視聴者の制御までまとめて運用したい企業では、ULIZAが有用な選択肢の一つとなるでしょう。

動画配信プラットフォームについて詳しく知りたい方は、下記の記事を参考にしてみてください。

動画配信プラットフォームとは？特徴や選び方、おすすめサービスを徹底解説！

まとめ

動画制作の内製化では、外注費や依頼の手間を抑えやすくなり、情報の変更にも社内で素早く対応できます。

一方、継続して制作するには、制作基準、ガイドライン、情報共有の方法を整えることが重要です。

専門的な演出が必要な動画は外注し、研修やマニュアルなど更新頻度の高い動画は内製するなど、目的に応じて使い分けましょう。

動画制作後は、保存場所、公開範囲、最新版の管理まで含めて運用する必要があります。

動画の登録・管理・公開・視聴制限までまとめて運用したい企業では、動画配信プラットフォーム「ULIZA」を検討してみてください。